画像は写真ACより
日々、目まぐるしく進化、発展を遂げる人工知能（AI）業界。さまざまな企業が新しいサービスを開始したり、実験に取り組んだりしている。
そこで本稿ではLedge.aiで取り上げた、これだけは知っておくべきAIに関する最新ニュースをお届けする。AIの活用事例はもちろん、新たな実証実験にまつわる話など、本稿を読んでおけばAIの動向が見えてくるはずだ。
- グーグルや早稲田大学の講師らが担当、ディープラーニング講座が開講
- 国立国会図書館、来春までに247万点・2億2300万枚超の資料を全文テキストデータ化へ
- Webサービスで使用される開発言語 JavaScriptとPHPが1位、Pythonは3位
- 経済産業省のAI人材育成事業「AI Quest」 評判の良い理由は「学んで終わりではない」内容構成
- Zホールディングス、AI人材を育成する「Z AIアカデミア」を発足 文理両軸でエンジニア以外も対象
- コロナ禍で求人が増えたIT関連職 データサイエンティストは3位、年収は中国とは520万円も差か
- AI市場は2026年には5倍超に成長 約34兆円以上に、ディープラーニングの進歩などで
- Python試験の受験者数が3000人を突破「幅広い層で受験されている」
- 富士通、時系列データで異常要因を特定する世界初のAI技術を開発「技術改良と実用化に期待している」
- 10秒で真偽を判定できるAI鑑定、正確率は最大99％以上
グーグルや早稲田大学の講師らが担当、ディープラーニング講座が開講
オンライン講座サイト「gacco（ガッコ）」では7月20日の15時から、早稲田大学を中心に35以上の大学、企業、業界団体が手がける社会人教育プログラム「スマートエスイー」の一環として、オンライン講座「深層学習」が開講される。受講料は無料。
本講座では、AIにおけるディープラーニング（深層学習）の理論と技法を理解することを目的として、予備知識と畳み込みニューラルネットワーク（入門レベル）、実践上の留意点とテクニック、ビジネス適用事例について学べる。
国立国会図書館、来春までに247万点・2億2300万枚超の資料を全文テキストデータ化へ
LINEは、国立国会図書館（東京都千代田区）のOCRテキストデータ化プロジェクトに、同社の「CLOVA OCR」が採用されたと発表した。昭和前期以前の資料を中心にした247万点、2億2300万枚を超えるデジタル化資料が2022年3月までにテキストデータ化される。
国立国会図書館では「ビジョン2021-2025 国立国会図書館のデジタルシフト」の一環として、デジタルで全ての国内出版物が読める未来をめざし、デジタル化資料をテキストデータ化する取り組みを進めている。
Webサービスで使用される開発言語 JavaScriptとPHPが1位、Pythonは3位
エン・ジャパン株式会社は7月8日、「Webサービスの開発環境」に関するランキングを発表した。「Webサービスの開発で使用されている開発言語 TOP10」は、1位がJavaScriptとPHP、3位はPythonだった。
本ランキングは「年収500万円以上」「自社プロダクトをもつ企業」の求人を中心に掲載する「エンジニアHub」において、6月18日時点での各掲載求人の「開発環境」項目より抽出・作成した。
経済産業省のAI人材育成事業「AI Quest」 評判の良い理由は「学んで終わりではない」内容構成
日本国内でAI活用が進まない大きな理由のひとつに「AI人材の不足」が第一に挙げられる。これは、中小企業だけでなく大企業にも言える話だ。
政府としても現状を打開するために政策を打ち出している。そのなかのひとつに経済産業省が推進するAI人材育成事業「AI Quest」がある。
Zホールディングス、AI人材を育成する「Z AIアカデミア」を発足 文理両軸でエンジニア以外も対象
Zホールディングス株式会社（ZHD）は7月15日、企業内大学「Zアカデミア」内に、グループ企業横断でAI人材を育成するコミュニティ「Z AIアカデミア」を発足したと発表した。
グループ企業であるヤフー株式会社、LINE株式会社、株式会社一休、アスクル株式会社、ZOZOグループが初期コア企業として参加。AI人材が集まり、学ぶ場を提供することで、グループ内における知識の共有やAIを利用したビジネス協業を促進する。
コロナ禍で求人が増えたIT関連職 データサイエンティストは3位、年収は中国とは520万円も差か
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズジャパン）は、コロナ禍以前（2019年3月～2020年2月）と以降（2020年3月～2021年2月）と比較して求人がもっとも増えたIT関連職ランキングを発表した。
同ランキングでは1位は「クラウドエンジニア」、2位は「デスクトップサポート」、3位は「データサイエンティスト」だった。
AI市場は2026年には5倍超に成長 約34兆円以上に、ディープラーニングの進歩などで
株式会社グローバルインフォメーションは7月9日、市場調査レポート「AIの世界市場 (～2026年)：提供区分 (ハードウェア・ソフトウェア・サービス)・技術 (機械学習・自然言語処理)・展開モード・組織規模・業務&機能 (法務・セキュリティ)・産業・地域別」を発売した。
本レポートによると、AIの市場規模は、2021年の583億米ドル（約6兆4000億ドル）からCAGR39.7％で成長し、2026年には3096億米ドル（約34兆2000億円）に達するという。
Python試験の受験者数が3000人を突破「幅広い層で受験されている」
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は7月9日、「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」が2021年6月末時点で受験者数3158名となり、開始1年で3000人を超えたと発表した。2021年6月末時点では受験者数3158名のうち、合格者数は2726名。合計での合格率は単純計算で約86％になる。
Pythonエンジニア育成推進協会 代表理事の吉政忠志氏は「『Python 3 エンジニア認定データ分析試験』はエンジニアのみならず他の業務に従事されている方がPythonを活用した業務効率向上のために使用されるケースが増えており、幅広い層で受験がされています。本試験を通じて多くの方にPythonを用いたデータ分析の基礎学習をチェックいただけると幸いです」とコメント。
富士通、時系列データで異常要因を特定する世界初のAI技術を開発「技術改良と実用化に期待している」
富士通株式会社は7月16日、Topological Data Analysis（TDA）技術をベースに、時系列データにおいてAIによる異常判定の要因を特定し、正常と異常間の判定の変化を視覚的にわかりやすく提示できる技術を開発したと発表。フランスの国立研究機関Inriaとの共同研究によるもので、世界初とうたう。
近年、ヘルスケアや社会インフラ、ものづくり分野など、さまざまな場面で多くの時系列データが収集され、AIを活用した状況判断や異常検知が実施されている。なかでも、AIによる判定結果の根拠を説明することが求められているが、時系列データの場合はAIの判定要因が多種多様に存在するため、専門家であってもどのようなデータの変化が異常判定に影響したのかに気づきにくく、異常な状態への適切な対応や防止策につなげることが難しいという課題があったという。
10秒で真偽を判定できるAI鑑定、正確率は最大99％以上
株式会社超越は7月14日、10秒で真偽を判定できる完全AI真偽鑑定サービス「CheckGoods」を提供開始したと発表。現在の技術力にもとづき、正確率は最大99％以上に達したという。
本サービスはニューラルネットワークを利用し、数千万の正規品の画像から十万の鑑定ポイントを取り出す。アップロードした画像と対比し、鑑定ポイントごとに採点することで、最後に総合的な結果を出す。鑑定結果だけではなく、鑑定報告書に判別過程や理由、チェックポイントも同時に表示してくれる。
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