米Google社は6月9日、同社が提供するウェブブラウザ「Chrome」において、ブラウザに内蔵されたオンデバイスの機械学習でウェブサイトを識別し、迷惑な通知を自動で遮断できる機能を追加したと発表した。
Chromeは、危険なサイトへの移動や、危険なファイルをダウンロードしようとすると警告を表示するセーフブラウジング機能を搭載している。今年3月から新しい機械学習モデルを導入し、悪意のあるサイトやフィッシング攻撃を以前のモデルの2.5倍多く特定できるようになったと報告。
また、これらの機械学習はオンデバイスで実行され、クラウドサービスを利用する場合と異なり、プライベートなデータが外部に流出しないため、プライバシーを保護できる。
同社は、「ブラウジング体験をさらに向上させるために、ユーザーがWeb通知を操作する方法も進化させています。ページ通知は、関心のあるサイトの更新情報を届けるのに役立つ一方で、通知の許可を求めるプロンプトがわずらわしく感じることもあります。Chrome では、Web閲覧の中断を最小限に抑えるため、ユーザーが過去に同様の通知プロンプトとどのようにやり取りしたかに基づいて、許可する可能性が低い通知プロンプトを予測し、不要な通知プロンプトを停止します。Chromeの次のリリースでは、このような予測を完全にオンデバイスで行なう機械学習モデルを発表する予定です」と述べた。
ブラウザへの機械学習の導入で、トピックや意図に基づいて検索履歴をグループ化する「Journeys」や、ときどきのユーザーのニーズを察知し、もっとも必要なアクションを強調表示するパーソナライズ機能も利用できるようになる。
パーソナライズ機能はスマートフォンなどのスクリーンサイズが限られているデバイス向けに、自動でツールバーに表示するボタンをユーザーに合わせてカスタマイズする機能だ。多くリンクをシェアするユーザーには共有ボタンが表示され、音声コマンドを使うことの多いユーザーには音声検索ボタンが表示されるようになるという。
>>ニュースリリース
