岡山県の総合病院がDXで4300万円削減「AI活用で働き方改革に寄与」

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画像はUnsplashより

岡山県の公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院は2018年1月から実施しているDX(デジタルトランスフォーメーション)の実現に向けた取り組みで、4300万円を削減し、1億6000円規模の資産運用を最適化した。GEヘルスケア・ジャパン株式会社が4月8日に発表した。

倉敷中央病院は、岡山県西部地域を支える急性期基幹病院で、病床数1172床、職員数3687人、年間の救急車受け入れ件数は1万件超、年間の新入院患者数は3万人におよぶ。院内の医療機器の稼働台数や利用頻度などの把握が課題だった。

今回の取り組みでは、まず超音波診断装置などを中心に位置情報センサーを設置し、デジタル・IoTを用いて稼働状況を可視化。稼働時間や頻度を分析し、あまり使われていない機器、利用の頻度・時間帯などを割り出した。利用頻度の低い機器を複数の診療科で共有するなど対処することで、機器の台数や保管場所などを見直したという。

倉敷中央病院の医療技術本部長の田渕隆氏は本取り組みについて、「正しい稼働データを把握する過程で、救急外来におけるエコー検査の実施記録漏れも明らかになり、これを改善するために新たにワーキンググループを立ち上げ、結果として年間800万円の算定漏れの改善を実現できました」と振り返った。

倉敷中央病院院長の山形専氏は「効率化を進めるなかで限られた資源を有効活用する上での新たな視点や手法が加わり、2年間の活動の結果として、超音波診断装置の投資抑制で3500万円、救急外来でのエコー検査の実施記録漏れの改善による800万円で、計4300万円を改善し、1.6億円規模の資産運用の最適化が実現できました」と述べている。

GEヘルスケアの代表取締役社長兼CEOの多田荘一郎氏は人工知能(AI)について言及し、「AIアルゴリズムなどの最先端技術を効果的に活用することで、医療従事者の皆さまの働き方改革に寄与し、患者さんやご家族が望まれる個別医療やケアの提供に引き続き貢献してくよう今後とも尽力してまいります」とコメントを寄せる。

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