スマホ依存、脳神経科学とAIで解明へ KDDIらが研究開始

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KDDI株式会社、株式会社KDDI総合研究所、株式会社国際電気通信基礎技術研究所、株式会社XNefは7月10日、脳神経科学とAIを組み合わせ、スマートフォンの使い過ぎなどの「スマホ依存」に関する共同研究を開始すると発表した。

スマホ依存とは、疾病ではないものの、スマートフォンの過剰な利用によって体力低下や成績が著しく下がるなど、ふだんの日常生活に支障をきたしているにもかかわらず、スマートフォンの使用を止められなかったり、使用していないとイライラして落ち着きがなくなったりする状態を指す。

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約4人にひとりがスマートフォンの長時間利用に問題を感じる

KDDIとKDDI総合研究所は2019年12月に、約9万人を対象に「日常生活におけるスマートフォンの利用実態」に関する調査を実施した。

その調査結果では、約4人にひとりがスマートフォンの長時間利用などに問題を感じている結果となった。また、長時間利用に問題を感じる人のうちの83%は、スマートフォンの利用を改善したいと回答している。

昨今の新型コロナウイルス感染拡大を防ぐための外出自粛の影響などにより、スマートフォンをはじめインターネットの利用が促進されている。KDDIとしても、今後の社会を支える基盤としてスマートフォンはより重要な存在になっていくと考えている。

この状況を踏まえ、KDDIらは、科学的な観点でのスマホ依存に関する研究を進めるに至った。

スマオ依存状態を検知する手法の開発を目指す

プレスリリースによれば、スマホ依存に関わらず、「依存状態」にある場合、一般的に本人がその依存状態を自覚するのが難しいという特徴があるそうだ。

そこで、KDDIらの共同研究では、脳情報やスマートフォンの行動情報をAIで解析し、スマホ依存状態を検知する手法の開発を目指す。さらに、精神疾患との関連性なども調査することで、スマートフォンの利用状況から精神疾患を類推する手法等の開発も進めていく。

また、実証実験では、fMRIと人工知能技術を組み合わせ、対象とする脳領域に特定の活動パターンを誘導する方法である「DecNef (デックネフ) 法」を活用し、スマホ依存を引き起こす脳活動を可視化、およびスマホ依存の程度を軽減する手法を研究していく。

KDDIらは、スマホ依存の実態調査と解明を進め、スマホ依存を検知・改善・予防するスマートフォンアプリの開発し、2024年度の実用化を目指している。

>> プレスリリース

AIで行動分析 SNSでの新型コロナの“デマ”を監視

AIを活用した行動分析では、新型コロナウイルスに関するデマ情報を監視するためにも使われていた。

株式会社Specteeは2020年3月30日、4月1日の「エイプリルフール」に備え、新型コロナウイルス関連のデマ情報の拡散状況を監視する体制を強化すると発表した。

平時におけるエイプリルフールでは、SNSを中心に大いに盛り上がっていたことは知っているだろう。しかし、2020年に限っては新型コロナウイルスの影響もあり、著名人らも率先して「新型コロナウイルスに関する嘘はやめよう」と発信していた。これは、不確定な要素が多い新型コロナウイルスだけあり、たとえ“ネタ”だとしても不特定多数の人に影響を与える可能性があるためだ。

Specteeは2020年2月からTwitterやFacebookなどのSNS情報をもとに新型コロナウイルスによる肺炎の広がりを解析するシステムを活用している。

Specteeの本サービスにおいては、リスクの高いデマ情報は報道機関や官公庁、自治体などへ迅速に伝達していた。