中小企業における「DX人材」の必要性が大きく上昇

このエントリーをはてなブックマークに追加

画像はUnsplashより

株式会社リクルートは12月15日、「人的資本経営と人材マネジメントに関する人事担当者調査(2021)」より、DX(デジタルトランスフォーメーション)に関する項目の結果を発表した。

DXの取り組み状況(2021年10月時点)については、「取り組んでいる」と回答したのは54.0%だった。取り組んでいるものは「社内のデジタル化」が最も多く42.8%で、「事業サービスのデジタル化」は27.8%である。

人事担当者のDXについての認識では「良く知っている」が14.7%、「まあ知っている」は41.5%と、半数以上が「知っている」と回答した。

一方で、「あまり知らない」が29.5%、「全く知らない」は14.3%となった。

DXはどのようなものかを聞いたところ、「わからない」なども含めて、DX推進の重要性や取り組む必要性など幅広い回答が得られた。

DX人材確保の必要状況について、2020年度では「わからない」が28.6%であるものの、「必要だった」が26.2%で、「必要ではなかった」は45.2%だった。

2021年度では「わからない」が2020年度と同程度の26.7%ではあるが、「必要である」は41.6%と2020年度よりも15.4ポイント上回っている。

従業員規模別のDX人材確保の必要状況については、2020年度では「必要だった」が最も高い従業員規模は「1000人以上」の47.8%で、次は「300〜999人」の33.8%と、従業員規模が大きくなるにつれて必要性が高い傾向が見られた。

2021年度では「必要である」は、2020年度と同様に「1000人以上」の57.8%が最も高いが、全従業員規模で「必要である」が2020年度よりも増加傾向が見られる。

その中でも増加幅がより大きい規模は「30〜99人」(19.6ポイント増加)と「300〜999人」(19.2ポイント増加)と、中小規模でのDX人材の必要性が上昇傾向にあることがわかった。

【調査概要】
・調査目的:人的資本経営や人材マネジメント等に関する実態を明らかにする
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:全国の人事業務関与者(担当業務2年以上)
・調査期間:2021年10月29日~11月12日
・調査回答数:3007人

>>ニュースリリース