アイデアで「言葉の壁」がない世界へ。総務省・NICTが仕掛ける多言語音声翻訳コンテスト

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ラグビーW杯や東京五輪、大阪万博など、国際的なイベントを控えている日本。国際イベントの開催となると、どうしても課題として浮き彫りになるのが「言葉の壁」

多くの観客が世界中から訪れる中で、日本がホスピタリティを発揮するためのカギとなるのが「言葉の壁」をどう乗り越えるかです。

世界の「言葉の壁」をなくし、グローバルで自由な交流を実現すべく、総務省国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)による多言語音声翻訳アイデアコンテストが開催されます。

このコンテストでは、NICTのもつ最先端技術ユニークなアイデアを掛け合わせ、イノベーションを起こしていこうという趣旨のもと、「言葉の壁」をなくすアイデアを募集しています。

多言語音声翻訳に関する機能を利用可能な専用サーバーやAPIも一般開放されているところから、多くの人に挑戦してもらいたいという意気込みが感じられます。

自由な発想で「言葉の壁」をぶち壊すアイデアを募集中

今回のコンテストではハードウェア、ソフトウェアを問わず、多言語音声翻訳技術を活用したアイデアを募集しています。

アイデアの評価基準は

  1. 「言葉の壁」をどれだけなくせそうか
  2. 世の中にどれだけ広まりそうか
  3. どれだけ新しいか

の3つで、実現可能で実生活で役立ちそうなアイデアが募集の対象です。

公式サイトの発表しているアイデア例は以下。

ハードウェア

  • 対面での接客を想定した双方向コミュニケーション対応のタブレット型翻訳機
  • 通訳なしで訪日外国人を誘導するメガホン型翻訳機
ソフトウェア

  • 病院で使用する外国人患者とのコミュニケーションに特化した翻訳アプリ

実際にアイデアを応募する際に、多言語音声翻訳技術でどの程度のことまでできるのかわからないと発想がまとまらないなんてことが起こってしまうと思います。

そんなときは、NICTが無償公開している多言語音声翻訳アプリ「VoiceTra(ボイストラ)」で実際の多言語翻訳のレベル感を把握できるようになっています。

優秀アイデア賞には試作品作成の支援が!

本アイデアコンテストでは、10件の優秀なアイデアが選出される予定です。

アイデアコンテストの流れは以下の通り。

  1. 2018年12月20日までにアイデアを応募
  2. 2019年1月初旬までに一次(書類)選考通過者へ通知
  3. 2019年1月12日(土)開催予定のアイデアコンテスト審査会でプレゼンテーション。優秀アイデアを選出。

上記のアイデアコンテスト自体は1月12日の表彰で終了となりますが、優秀アイデア賞受賞者は別途、試作品(PoC)コンテストに無審査で参加できる権利がもらえます。

優秀アイデア賞受賞者のなかで試作品(PoC)コンテストにも参加する場合、試作品作成費が最大50万円支援されるので、アイデアを形にしたい人にはうってつけです。

こちらは、2019年2月下旬にプレゼンテーション資料・デモ動画提出締め切りがあり、3月2日の審査会で受賞者が発表されます。

試作品(PoC)コンテストのみの応募ももちろん可能なので、自分自身でソフトウェアやハードウェアを開発できる人は試作品(PoC)コンテストに専念するのもいいかもしれません。

アイデアコンテスト・試作品(PoC)コンテストの詳細はこちら!

外国人観光客の急増や、国際的なイベントの開催にあたり、様々な言語に対応できる人材の需要は高まり続けていますが、そう簡単に言語は身につきません
だからこそ、こうやって最先端技術を活用した多言語翻訳について考えるコンテストが開催されているわけです。

自分自身のアイデアを形にするためにも、ぜひ参加してみてはいかがでしょうか。
コンテスト応募はこちらから。

コンテスト名称多言語音声翻訳アイデアコンテスト・試作品(PoC)コンテスト
主催者総務省
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)
応募期間アイデアコンテスト:2018年11月13日(火)〜 2018年12月20日(木)
試作品(PoC)コンテスト:2018年11月20日(火)〜 2019年1月18日(金)
コンテスト対象作品アイデアコンテスト:多言語音声翻訳技術を活用したアイデアであれば、ハードウェア、ソフトウェアの別は不問
試作品(PoC)コンテスト:NICTの多言語音声翻訳技術を活用したハードウェア又はソフトウェアで、コンテスト当日にデモンストレーションが可能なもの
応募資格中学生以上(未成年者は保護者の承諾必須)
参加費無料
応募作品の取り扱い応募書類等はすべて返却いたしません。応募された作品の知的財産権はすべて応募者に帰属します。
一次審査通過作品は、作品名、作者名を公式Webサイト等で審査結果として発表いたします。
また、インターネットやメディア、協賛企業を通じて幅広く紹介をおこないます。