東大やNECら「量子ソフトウェア」寄付講座を開講 社会人向け講座も

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国立大学法人東京大学(東大)や日本電気株式会社(NEC)らは5月24日、量子コンピュータによる新しい量子機械学習手法〔※1〕の研究や量子アプリケーションの開発を目的として、東京大学大学院理学系研究科に「量子ソフトウェア」寄付講座を設置すると発表した。同研究科に附属している「知の物理学研究センター」と協力して推進する。活動は2021年6月1日~2024年5月31日の3年間。

〔※1〕従来の機械学習と量子計算の複合分野。一般的に従来の機械学習モデルの一部、または全体を量子計算に置き換えることで、モデルの精度、および学習速度向上を目的とする。

本寄付講座では、量子コンピュータと情報圧縮に役立つテンソルネットワーク〔※2〕や情報を抽出するサンプリング手法などの組み合わせによる、新しい量子機械学習手法や量子アプリケーションの開発を取り扱う。大規模シミュレーションによる量子コンピュータの背後に潜む物理の理解、最先端知見の獲得を通じ、社会実装における課題の解決、および量子ネイティブな専門人材育成を目的に掲げている。

〔※2〕主に物性物理学の分野で用いられる計算手法。計算する対象を多数のテンソル同士の結合として表すことで、情報の圧縮や計算の効率化が可能。近年、量子計算や機械学習分野への応用が注目されている。

2021年度は試行的な位置づけとして、学生向けのセミナー形式での講義、社会人向け講座、シンポジウムなどのイベントを実施予定。2022年度から本格的に講座を開始予定。協賛企業は実務に関する情報提供を通じ、社員の人材育成の場として活用するとともに、産業界のニーズを踏まえた「量子ネイティブ人材」の育成を支援する。

協賛企業はNECのほか、SCSK株式会社、株式会社NTTデータ、株式会社電通国際情報サービス、日鉄ソリューションズ株式会社、株式会社三井住友フィナンシャルグループ・株式会社日本総合研究所、日本ユニシス株式会社、富士通株式会社、およびblueqat株式会社の9社。

>>ニュースリリース

東大とPwC Japan「AI経営寄付講座」を開講 社会人も対象

また、東大とPwC Japanグループは5月14日、「AI経営寄付講座」を東京大学大学院工学系研究科(技術経営戦略学専攻)内に設置し、2021年6月1日から3年間の活動を開始すると発表した。東京大学に在籍する学部生・大学院生および、一般の社会人が対象になる。

本寄付講座では、カリキュラムは講義とワークショップを実施し、AIの基礎と企業および特定の業界におけるテクノロジー活用を実務的な情報も踏まえ理解できる。講師にはPwC Japanグループの専門家だけではなく、さまざまな業界でデータ活用をリードする有識者も参加。AIやデータ活用の基礎からビジネスでの具体的な活用例まで解説する。

そのほか、詳細は以下の記事をチェックしてほしい。