パーソナル＆テクノロジー株式会社は12月13日、同社のDX人材育成に関与、または関与予定の企業の経営者と会社員1,000名を対象とした「DX・デジタルトレンド調査2022」の調査結果を公開した。2022年はデジタル人材育成の取り組みが加速した1年で、多くの企業で社内のe-ラーニングを用いてDXの基本や先端テクノロジー知識のインプットに取り組むケースが増えているという。そんな中で、各社のDX戦略の目的や育成における課題、DX・デジタル人材育成に関する傾向が明らかになった。
「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」調査結果
育成課題
育成課題についての調査結果として、「取り組んでいるがDXにつながらない」が28.2%で最も高い結果となった。また、2位は「推進できる人がいない」、3位は「ニーズにあった育成サービスがない」となっている。また、業種によっては建設業の「予算が取れない」や運送業・郵便業の「対象者が決められない」など人材育成の初期段階での課題が多くを占める結果となった。
教育方法
教育方法では、「自社のe-ラーニング」がもっとも高い結果となった。3つの層すべてにおいて、TOP3は「自社のe-ラーニング」「自社内製の研修」「社外の専門家による研修」となっている。
教育方法と取り組み内容
DX推進の目的を達成するために必要な人材レイヤー
育成が必要なDX人材レイヤーについては、「現場でDXを企画・推進するデジタル変革人材」がもっとも高い結果となった。
教育予算
教育予算では、一人当たりの予算は「10万円以上〜50万円未満」が22.8%で1位、「50万円以上〜100万円未満」が16.9%となっている。業種別では、運送業・郵便業、医療・福祉では「100万円以上」が10%を超えており、他業種と比べて高くなっている。さらに、医療・福祉では、「50万円以上〜100万円未満」も他業種と比べて割合が高く、1人当たりの教育予算が高いといえる。
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